株式会社赤ちゃん本舗様インタビュー

赤ちゃん本舗（以下、当社）は「子育て総合支援企業」として、幸せな出産・子育てを応援することをミッションとしています。

当社は、妊娠・出産・子育てされている方々に、【小売業】であるアカチャンホンポがモノを販売することの他にお手伝いできることはないか、何か子育て中の「不」の解消はできないかと常に模索してきました。

子育て中のお客さまにとって「お水」は非常に大事なものです。ミルク作りに必須ですし、その後の離乳食作りにおいてもお水の質や温度は非常に気を遣うものです。

特にミルクは、一度お水を沸騰させて不純物を除去し、粉ミルクを70度以上のお湯で調乳して作ります。

これらはミルク以外に栄養を摂取できない生まれたばかりの赤ちゃんのために必要な工程で、1日に何度も行い手間がかかります。

また、子どもを迎えるに当たり生活スタイルを見直すタイミングでウォーターサーバーを導入するご家庭が多いです。

そこで、数ある企業の中から、品質や安全性、SDGsを推進する企業姿勢、コスト・サービス体系などを比較検討し、ウォータースタンド株式会社に一緒に子育ての「不」の解消に取り組みませんかと、声を掛けました。

赤ちゃんのいる暮らしに必要なものを販売する従来のスタイルに加え、他社のサービスに関する情報を提供することで子育てされている方の手間が軽減し、赤ちゃんと触れ合うかけがえのない時間を大切に過ごしていただきたいと考えています。

店舗での「ウォータースタンド」展開に向けた話し合いを通じて、ウォータースタンド株式会社の環境活動に対する真剣な思いや取り組みをお客さまに伝えると共に、当社のスタッフにも伝えるべきではないかと思うようになっていきました。

お客さまにお勧めするにあたり、アカチャンホンポの約100店舗に「ウォータースタンド」を設置し、試飲が出来る環境を整えてきましたが、一方で本社ではボトル型ウォーターサーバーを設置していました。

何か出来ないかと考えている中で、ウォータースタンド株式会社のマイボトルへの給水による使い捨てプラスチック削減の取り組み「ボトルフリープロジェクト」についてお聞きし、ぜひ当社でもトライしてみたいと社内各部に連携を取りスタートいたしました。

この取り組みを行うにあたりアンケートを実施したところ、反響の大きさに驚きました。

アンケートでは「紙コップを使用するときに、エコじゃないなぁとモヤっとしていた」、「空になったときに付け替えるのが大変そうだから…、と遠慮したこともあった」、「ゴミも減るので嬉しいです」などの声があがり、従来設置していたボトル型ウォーターサーバーに対し、思うところがあった従業員が多かったことが分かりました。

「ボトルフリープロジェクト」をスタートした結果、日々の自身の行動・選択で持続可能な社会への活動に参画出来ることに意義を感じている従業員が多いです。

今回は水についての取り組みですが「華々しいことでなくとも自身の身近な選択で社会や未来が変わる」というものを増やしていくことが一番実践しやすく、長く続く活動になるのではないかと考えています。

当社で導入した商品は、担当バイヤーが「赤ちゃんのいる暮らし」がより幸せなものになるかどうか、検討を重ねて覚悟を持って商品をセレクトしています。

お客さまのトレンドの変化は速く、ニーズに合わせた商品提案をスピーディーに行うことは赤ちゃん本舗の社会的価値ではありますが、一方で使わなくなったほ乳びんやベビー服を店頭で回収しリサイクルやワクチン接種助成などに取り組むなど、販売後もお客さまとの関係性が継続する取り組みを行っています。

こうした未来の環境改善につながるような商品に対するお客さまからのニーズがどんどん高まっていっており、お客さまの行動が少しずつ変わってきているのを感じます。

当社は本業を通じて持続可能な社会の実現に貢献するという企業姿勢の下、商品や店舗を通じて次世代のために出来る事は機会あるたびに取り組んでいます。

赤ちゃん本舗のミッションは「私たちは、幸せな出産・子育てを応援します。モノとコトを通じて家族みんなを笑顔にする新たな価値を創造し、社会に貢献していきます。」です。

このミッションを果たすために社員一人ひとりが、それぞれの立場で当社がビジョンとして掲げている子育て総合支援企業の実現を目指し、真摯に取り組んでいます。
多様な選択ができる社会になってきていることは良いことだと感じます。

しかし、多様な選択の結果「知らない」ことによる分断やギャップはなくしていきたいと思います。
当社は「赤ちゃんのいる暮らし」に関する豊富なナレッジがありますので、出産や子育てにまつわる困りごとを解決できないか模索し続け、社会全体で共有し、丁寧に取り組んでいこうと思っています。

こうした取り組みは一人だけ、あるいは一社だけでは出来ないことが多く、お客さまやお取引先さま、行政などのステークホルダーや機関と一緒に取り組むことで実現できることが多くあると思っています。
様々な強みと知見をお持ちの皆様と一緒に社会課題解決に取り組んでまいります。